脳卒中や心臓病に関する世論調査

国の意識、国民の感覚

　11月８日、内閣府から「脳卒中や心臓病等に関する世論調査」の概要が公表された。調査は７月25日から９月１日に実施され、全国の成人1656人が回答した（有効回収率：55.2％）。
　脳卒中や心臓病（狭心症、心筋梗塞、 心不全、不整脈、大動脈解離など）に対し、性別や年代を問わず、約95％が「怖い印象」を持っていた。
　予防のための生活習慣改善について、全体で31.6％、18～39歳では55％程度が「改善しようと思っていない」と回答した。理由は「自覚症状がない」52.3％、「時間的なゆとりがない」30.2％、「経済的なゆとりがない」22.5％――と続き、「自分の健康に自信がある」も16.8％存在した。
　朝起きた時に、片側の手足の動かしにくさや喋りづらさ、あるいは、胸の痛みや呼吸の苦しさが現れていた場合、救急車を呼ぶまでの時間は、「すぐに」76.5％、「午前中は様子をみてから」10.3％、「我慢できなくなったら」5.6％、「夕方までは様子をみてから」1.0％となっていた。「すぐに」の割合が最も低かったのは30～39歳で60.4％、最も高かったのは70歳以上で85.2％だった。
　すぐに呼ばない理由は、「少し様子をみてから判断したい」66.7％、「緊急性があるかどうか分からない」51.3％、「症状が軽い場合は、タクシーなどで受診すればよい」39.0％――と続き、「救急車を呼ぶことが恥ずかしい」は、全体では6.7％にとどまったものの、60～69歳では、14.3％存在した（70歳以上では6.2％）。
　脳卒中や心臓病の主な危険因子として、高血圧症、脂質異常症、糖尿病、不整脈、慢性腎臓病などがあると示した上で、予防を目的として病院を選ぶ際、どこから情報を入手しようと思うかには、「かかりつけ医からの紹介」68.1％、「病院のホームページ」41.8％、「家族・友人・知人からの紹介」39.2％――の割合が高く、「ＬＩＮＥ、ＦａｃｅｂｏｏｋなどのＳＮＳ」は11.6％と低かった。ただし、18～39歳では２割以上に達していた。ちなみに、本調査において〝かかりつけ医〟の文言が登場するのは、この〝予防のための病院紹介〟の選択肢のみである。
　日本の社会が、発症後にも働き続けられる環境だと思うかの問いには、「そう思う・どちらかといえばそう思う」は、脳卒中で21.6％、心臓病で29.8％にとどまった。理由は、前者は「後遺症に対する職場の環境が整っていない」75.6％、後者は「負担の少ない業務への配置転換が難しい」61.2％と、いずれも職場環境の問題がトップになっていた。
　「患者・市民参画（治療の研究開発や政策に、患者や家族、市民の経験を活かしていこうとする取り組み）」に参加したいと思うかについては、「思う」11.8％、「どちらかといえば思う」42.8％、「どちらかといえば思わない」29.0％、「思わない」13.9％、となっていた。「思う（どちらかといえばを含む）」は、女性が男性より多く（57.7％ 対 51.3％）、40～49歳代の過半数、30～39歳、50～59歳の半数近くが「思わない（同）」と答えていた。
　様々な意味で、示唆に富む調査となっている。（学）