かかりつけ医認知症対応力向上研修

認知症に関する幅広い知識を研鑚

　かかりつけ医認知症対応力向上研修が平成26年11月22日午後、大阪府医師会館で行われ、約２５０人が聴講した。本研修は厚生労働省「認知症地域医療支援事業」の一環で、大阪府・大阪市の研修事業の位置付け。かかりつけ医の認知症に関する幅広い知識向上を目的としている。今回は①かかりつけ医の役割編②診断・治療編③連携編④制度編――に区分し、講演がなされた。

　冒頭、茂松茂人・府医副会長はあいさつの中で、高齢化の進展に伴い増加する認知症への対応に言及。地域との連携、家族の支援など、かかりつけ医に求められる役割は一層重要になるとし、本研修会の意義を説いた。
　「かかりつけ医の役割編」では、辻正純氏（府医介護・高齢者福祉委員会委員）が、かかりつけ医の定義を説明。その上で、認知症診療の重要なポイントに、▽気づき▽受け入れ▽家族のサポート▽地域包括ケアへの意識――を挙げた。
　「診断・治療編」では、中西亜紀氏（大阪市立弘済院附属病院神経内科部長・認知症疾患医療センター長）が、1.アルツハイマー型 2.レビー小体型 3.前頭側頭型 4.血管性の４大認知症の特徴および治療法を説明。自身の臨床経験を交えながら、診察する際の留意点を述べた。
　「連携編」は、前川たかし氏（府医介護・高齢者福祉委員会委員）が地域包括ケアシステムの考え方を分かりやすく解説。自らが参画する医療・介護連携を推進する関係者会議「いいともネットさかい」（堺市）の活動などを紹介し、多職種が協同して支える大切さを説いた。
　「制度編」ではまず、津田誠氏（大阪府福祉部高齢介護室介護支援課地域支援グループ総括主査）が我が国の現状と将来像を提示。認知症施策推進５カ年計画（オレンジプラン）に付随する大阪府の展望を説明した。次いで高橋育美氏（大阪市福祉局高齢者施策部認知症施策担当課長）が、27年度より各市町村で導入予定の「認知症初期集中支援チーム」を概説。大阪市は既にモデル事業として取り組んでおり、今後の認知症対策に活用したいとした。